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プロジェクトNo.sdgs2-0201
プロジェクト概要
メッセージ
地球温暖化に伴い2019年の1年間、グリーンランドで溶けた氷の量は5320億トンと、観測史上最大となり、今も1日約37億トンもの氷河が融け続けています。(NASA解析データより)
タイムリミット2030年まで後10年
2030年までに二酸化炭素排出量を大幅に削減しなければ、人類の存続が危ぶまれています。
その弊害は、大型災害の頻発と共に、食糧難・疫病・水不足・国家の崩壊・戦争と様々な分野の解析より、予見されており、これから10年は、より直接的な地球温暖化対策となる土地本来の森の再生が必要不可欠となります。
土地本来の森の再生はIPCCでも効果を期待されており、人間の利活用の為の林地とは、機能や役割が異なり、安定した二酸化炭素固定量のみならず、土壌を保持する防災機能や緑のダム機能を発揮し生態系の機能を回復します。
活動の目的と内容
国内外で50年の実績ある森の再生方法
Silvaの森づくりは50年前から横浜国立大学名誉教授 宮脇先生が実践し、国内外で認められた方式を継承、更に発展させてきたものです。
その土地に合った、潜在自然植生をベースにした森づくりには科学的な処方箋が必要で、Silvaはそれに答えられる組織となります。
官民連携プロジェクトである湘南国際村めぐりの森で累計1.93ヘクタールの緑化推進を継続しながら、
こうしたスキルを次世代へ継承する為、森林再生指導員認定制度を設け、学生は受講料免除で育生事業を実施しています。
リノベーションした生態系機能回復式
- 植物生態学、潜在自然植生種を用いた混植・密植方式
- 自然地理学を応用した土壌活性化を融合
- 土壌動物学により自然の豊かさ指数を解析
SDGs達成への貢献
生態系機能回復式によるSDGs貢献
持続可能な活動へシフト
- 従前の施工コストの30~50%削減
- 植樹後の3~5年のメンテナンス作業が新式では1年に短縮。ランニングコストの削減により持続可能性が増す
森の再生を加速
- 既存の自然環境を破壊せず生態系の撹乱を極力回避し、生物多様性をキープしたまま植生を回復するプラスの環境貢献
エリアを特定せず山岳部の隅々まで緑化
- 大型重機を必要としない為、人が入れる場所なら、何処でも緑化可能
再資源化と二酸化炭素排出量削減
- 年間約50立米の近隣業者の焼却処分予定の有機物受け入れによる既存の土壌活性化
- 東京都水道局の使用済活性炭を土壌再生へ年間9~12トン活用
再資源化と福祉貢献
- 限界集落や障がい者より不要となった端材をリデュースして活用。廃棄予定の間伐材を炭へ加工し年間20~30万円/500kg購入することで地方活性化
- 障がい者育苗の苗木を優先活用し森基金を工賃へ繋げ、福祉的就労環境の改善へ年間100~200万円貢献
再資源化
- 焼却処分予定の海藻を拾い土壌の再生へ年間約100kg活用
保全・維持を推進
- 地元住民による賛同者・植樹ボランティア増加。森の再生後も護られるエリアへ
実働を伴う環境教育の場の提供・体験受入
- 用具の軽量化により一般の体験者年間200~500名
次世代の育成
- 森林再生指導員認定制度を設け、学生は受講料無料で優遇し、学校講演含め次世代へノウハウの継承を年間約150~200名実現
生態系機能回復式よるSDGs貢献焼却回避できた二酸化炭素の排出量
- 300m2に20 m3の樹木の焼却回避によるCO2排出量は
焼却回避CO2量 18.3 tons CO2/300m2
焼却回避CO2量 611 tons CO2/ha - 年間100kgのアオサの焼却回避によるCO2排出量は
焼却回避CO2量 100.8 kg CO2/年 - 年間30 m3の植物残渣の焼却回避によるCO2排出量は
焼却回避CO2量 30.2 tons CO2
直接的な焼却回避のみを換算しても削減できた二酸化炭素の排出量の合計は、めぐりの森だけで
年間約50トン!
森の再生方法の見直しは地球温暖化の緩和にも効果があると云える
湘南国際村めぐりの森
神奈川県コア事業として2009年より11年間、土地本来の森の復元の為、植樹を実施。緑化面積1.93ヘクタール極相林時には、
二酸化炭素の固定推定量1397.32トン
体験やお問合せについて
- 植生復元の専門家Silvaが調査から実働までコンサルします。
- 1㎡から森は再生可能です。
- 放棄地・荒廃地・開発跡地、どんな場所も培ったノウハウで活性化できます。
- 教育機関や公園・公有地の場合、植樹用の苗木を寄贈することができます。
- 場所がない場合もオリジナル植樹祭をコンサルできます。
- Silvaは1年中、森づくり体験を受け入れます。
団体
非営利型一般社団法人Silva
団体紹介
専門家が集結した植生復元のスペシャリスト
名誉顧問 | 宮脇 昭 | 横浜国立大学名誉教授 理学博士 |
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特別顧問 | 青木 淳一 | 横浜国立大学名誉教授 農学博士 |
特別顧問 | 奥田 重俊 | 横浜国立大学名誉教授 理学博士 |
顧問 | 今井 伸夫 | 東京農業大学 准教授 博士(林学) |
相談役 | 青木 正篤 | 元国土緑化推進機構 常務理事 |
研究連携 | 中森 泰三 | 横浜国立大学 土壌生物研究室 学術博士 |
代表理事 | 川下 都志子 | 環境省・農林水産省登録 植生管理士 |
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理事 | 中村 幸人 | 東京農業大学名誉教授 理学博士 |
理事 | 村上 雄秀 | IGES国際生態学センター研究院 学術博士 |
内閣府よりオファー「地方創生SDGs官民連携プラットフォーム」参画
神奈川県コア事業「湘南国際村めぐりの森植樹事業」グループ長
神奈川県「かながわSDGsパートナー」登録